弊社代表の溝口博重による、メディカルトリビューン（Medical Tribune）連載『組織マネジメント道場』の第7回記事が公開されましたのでお知らせいたします。

前回の総論（2026年度診療報酬改定の構造）に続き、今回は「2040年に備えよ！地域医療は『流れ』で決まる」と題し、医療機関が直面する「患者フロー（流れ）」の設計と、その背景にある「強烈な供給制約社会」の現実に迫ります。

団塊ジュニア世代が後期高齢者となる2040年に向けて、国がアップデートを進める「地域医療のOS」の正体とは何か。現場の努力だけに頼らない、これからの組織マネジメントの要諦を解説します。

掲載記事

「指南㉔2040年に備えよ！地域医療は『流れ』で決まる（基礎から始める組織マネジメント#07 患者フロー）」
URL：https://medical-tribune.co.jp/rensai/articles/?blogid=11&entryid=571822

記事のポイント・概要

2040年、日本の医療は「需要（高齢者医療・救急）は増えるのに、支える側（医療人材・地方の開業医）は減る」という極めて厳しい局面を迎えます。国が診療報酬や「新しい地域医療構想」を通じて仕掛ける誘導の本質を、以下の3つのポイントで読み解きます。

1. 2040年のリアル：「患者がどこかで止まれば、地域医療全体が止まる」

2040年に求められるのは、単に「どれだけ高度な医療を提供できるか」ではありません。救急、急性期、回復期、在宅、施設、外来の各フェーズで患者が「滞留」を起こせば、病床逼迫や救急搬送困難を招き、地域医療は容易に崩壊します。患者をスムーズに次へつなぐ「フローの設計」こそが、地域医療を停止させないための生命線となります。

2. 「流れ」を止める真因は、疾患ではなく「組織の意思決定構造」にある

患者が医学的には動ける状態であるにもかかわらず転院や退院が遅れるのは、主治医個人への依存や、地域連携部門の権限不足など「組織の構造」に原因があります。必要なのは医師の権限を奪うことではなく、周辺業務（ベッド調整、家族支援等）を組織が肩代わりし、「組織が主治医を支える病院」へ移行することです。

3. 「人手不足」を前提とした制度設計への適応

国は「医療・介護に無限に人を投入することはできない」という前提に立ち、DX推進、タスクシフト、人員配置緩和などを診療報酬に組み込んでいます。限られた医療資源（データ、人材）を活用し、地域の中で「受け、流し、戻し、つなげる」役割をシステマティックに担える組織だけが、今後の地域医療構想の中で生き残ることができます。

代表・溝口より一言（記事より抜粋）

「2040年に向けて、国はもはや『断らない医療』といった現場の努力だけで地域医療が守れるとは考えていません。 だからこそ、今、求められているのは『頑張る組織』ではありません。政策意図を読み、ハードとソフトの両面で見直しながら、必要に応じて再設計できる組織なのです。」

本記事は、自院の病床機能や地域連携の在り方に危機感を持つ経営層の皆様、そして現場のマネジメントを担う幹部職員の皆様にとって、明日からの組織改革のグランドデザインを描くための必読のバイブルとなっています。

ぜひ、上記URLより全文をご一読ください。

【株式会社AMI&Iの強み】 弊社では、代表・溝口が提唱する「Mizoguchi Model（溝口メソッド）」に基づき、医療機関のボトルネックを特定し、患者フローの「整流化（フロー最適化）」を実現する組織デザインをご提案しています。「属人的な運用から脱却したい」「地域連携の構造を再設計したい」とお考えの経営者様は、ぜひお気軽にご相談ください。